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家庭用太陽光発電を増設すべき?費用対効果と判断基準を専門家が解説

「電気代が以前よりも高くなった」「FIT(固定価格買取制度)が終わって売電収入が減った」とお悩みではありませんか?

特に、2015年前後に太陽光発電を設置したご家庭では、当時の発電量だけでは現在の電気使用量を賄いきれなくなっているケースが増えております。

✅本記事の内容

・家庭用太陽光発電の「増設」とは?

・家庭用太陽光発電を増設する2つの方法

・家庭用太陽光発電を増設する5つのメリット

・家庭用太陽光発電の増設をするときに気をつけたい3つのデメリット

✅本記事の信頼性

・現役の某太陽電池メーカーの営業マン「スポンジ」が監修(営業キャリア10年以上)

・営業実績は、住宅用太陽光発電を200棟/月を販売継続(3年以上)

この記事を読んでもらえれば、ご自身の状況に合わせた最適な増設プランと、導入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないための具体的な対策がわかります。

家庭用太陽光発電の「増設」とは?

家庭用太陽光発電の「増設」とは、すでに設置している太陽光発電システムに対して、新たに太陽電池を追加したり、別系統の設備を導入したりすることを指します。

条件が合えば、年間で10万円以上の電気代削減につながるケースもあり、電気代高騰が続く今、非常に有効な手段です。

ただし、増設には「売電単価が維持されるケース」「売電単価が変わるケース」があり、さらに合計容量が10kWの境界を超えるかどうかでルールが激変します。

エネルギー価格が不安定な今こそ、「増設=一律にお得」と短絡的に判断するのではなく、自宅の設備状況・契約条件・将来のライフスタイルを踏まえた冷静な判断が求められます

家庭用太陽光発電を増設する2つの方法

増設には「既存設備への追加」と「新規設備としての増設」の2つのパターンがあります。

それぞれの特徴を比較表にまとめました。

比較項目①既存の設備への追加設置②新規設備としての増設(独立設置)
主な特徴既存パワコンにパネルを繋ぐ新たにパワコンごと一式設置する
初期費用割安(パワコン代が不要)割高(機器一式が必要)
売電単価維持される(10kW未満の場合)変更・再申請が必要な場合がある
手続き比較的少ない煩雑(系統連系の再申請など)
リスク発電ロス(過積載)、既存保証の失効の可能性設置場所の確保、配線の複雑化

既存の設備への太陽電池の追加設置

費用を抑えたい場合に適した方法です。

既存のパワーコンディショナー(パワコン)をそのまま利用するため、機器費用を抑えられ、工事も比較的シンプルです。

ただし、既存パワコンの容量を超えるパネルを載せる「過積載」には注意が必要です。

過積載の概念図

発電ロスが発生する可能性があるため、適切な設計が欠かせません。

また、メーカーによっては増設により既存設備の保証が切れてしまうこともあるため、事前の確認が必須です

新規設備としての増設

既設のパワコンが10年以上経過して劣化している場合や、3kW以上の大幅な増設を検討している場合に向いています

新たにパワコンを設置するため、容量制限に縛られず最大限の発電量を確保できます。

手続きは煩雑になりますが、長期的な自家消費率の向上や、将来的な蓄電池導入をセットで考えるなら、非常に拡張性の高い選択肢となります

家庭用太陽光発電を増設する5つのメリット

家庭用太陽光発電の増設は、単に「パネルを増やす」という行為ではなく、家計・エネルギー・将来設計を見直す選択肢でもあります。

特にFIT終了後は売電収入が減少するため、「どう電気を使うか」が重要なテーマになります。

ここでは、増設によって得られる代表的な5つのメリットを整理し、どのようなご家庭に向いているのかを具体的に解説します。

電気代を大きく削減できる

太陽光発電を増設する最大のメリットは、電気代の削減効果をさらに高められる点です。

発電量が増えることで、電力会社から購入する電気量を減らせるため、月々の電気代を安定して抑えることが可能になります。

特に電気料金が高騰している現在では、削減効果のインパクトは以前よりも大きくなっています。

実際に、増設前後でシミュレーションを行うと、年間で数万円~10万円以上の差が出るケースも珍しくありません。

下記の2つの経済効果シミュレーションは、440Wの太陽電池を12枚(増設前)と20枚(増設後)で比較したものです。

ちなみに、売電単価は関西電力エリアの卒FIT単価(8円/kWh)、パワコンは4.4kWを1台のままにしております。

■増設前の経済効果シミュレーション

増設前の太陽光発電の経済効果シミュレーション

■増設後の経済効果シミュレーション

増設後の太陽光発電の経済効果シミュレーション

増設前と増設後で年間で54,000円ほどの経済効果の差が生まれています。

ちなみに、太陽電池メーカーの設計基準内の増設のため、20枚に増設しても保証は出ます。

短期的な節約だけでなく、今後10年・20年続く電気代の上昇リスクを抑える手段として、増設は現実的な選択肢と言えます。

自家消費率を高めることができる

FIT制度が終了すると、売電単価は8~10円/kWh程度まで下がります。

一方、家庭で購入する電気料金は20円台後半~30円以上になり、「売るよりも自分たちで使う」生活にシフトすることで、経済的なメリットを最大化できます。

自家消費と売電の比較図

太陽光を増設することで、昼間に使える電力量が増え、自家消費率を高めやすくなります。

特に共働き世帯や在宅時間が長い家庭では、エアコンや給湯、家電への活用効果が大きく、売電に頼らない電気の使い方が実現しやすくなります。

エネルギー価格高騰への長期的なリスクヘッジ

電気料金は過去10年で大きく上昇しており、今後も不安定な状況が続くと予想されます。

その中で、太陽光発電の増設は「電気を買わない割合」を増やす手段として有効です。

増設によって「電気を自給自足する割合」を増やすことは、教育費など将来の固定費を抑えたい30〜40代の世帯にとって、賢い「家計の保険」となります。

非常時の電力源を確保できる

太陽光発電を増設すると、非常時に使える電力量も増えます。

災害による停電時、発電量が多ければ、冷蔵庫や照明だけでなく、より多くの家電を長時間使用できる安心感に繋がります。

特に蓄電池と組み合わせることで、夜間や天候不良時でも電力を活用できるため、家族の安全を守る強力な備えになります。

電気は「あるのが当たり前」だからこそ、非常時に使える備えをしておくことは、生活防衛の観点からも重要です。

住宅の資産価値向上が見込める

太陽光発電を増設し、自家消費率の高い住宅にしておくことは、将来的な資産価値の面でもプラスに働きます。

ZEH水準住宅が税制優遇の対象となるなど、省エネ性能が評価される流れは今後さらに強まると考えられます。

また、2027年から新しいZEH制度が始まることで、省エネ性能の高い住宅とそうでない住宅の差はより明確になります。

増設によって発電量を確保しておくことは、住み続ける上でも、売却を考える上でも有利な選択と言えます。

家庭用太陽光発電の増設をするときに気をつけたい3つのデメリット

太陽光発電の増設は多くのメリットがある一方で、事前に理解しておくべき注意点も存在します。

特に「思ったより費用がかかった」「後から制約が出てきた」といった後悔は、情報不足が原因で起こりがちです。

ここでは、増設を検討する際に必ず押さえておきたい3つのデメリットを整理し、失敗を防ぐための考え方を解説します。

初期費用と投資回収シミュレーションの確認不足

家庭用太陽光発電の増設では、規模に応じた初期費用が発生します。

既存設備にパネルを追加する場合でも、太陽電池や配線、工事費用、場合によっては足場代が必要です。

一方、新規設備として増設する場合は、パネルに加えてパワコンなどを一式で導入する必要があり、費用はさらに大きくなります。

そのため、増設による初期費用を何年で回収できるか、事前に「現在の電気使用量に基づいた精密なシミュレーション」を行うことが不可欠です

増設でも利用できる補助金制度があるため、自己判断せず、制度活用を前提に当社アイデンに相談することが失敗回避のポイントになります。

屋根への負荷と防水処理

すでに太陽光パネルが設置されている屋根は、何も載せていない屋根と比べて常に荷重がかかっています。

そこへさらにパネルを増設すると、屋根構造への負担が大きくなります。

特に築年数が経過している住宅では、耐荷重の確認や防水処理の状態チェックが不可欠です。

安易に「まだ載りそうだから大丈夫」と判断すると、雨漏りや屋根材の劣化につながる恐れもあります。

増設時は、屋根の診断を含めた提案をしてくれる施工店を選ぶことが重要です。

パワコン容量不足と「10kWの壁」の制約

増設時に見落とされがちなのが、パワーコンディショナー(パワコン)の容量制限です。

増設によって合計出力が10kWを超えると、区分が「家庭用(10年)」から「産業用(20年)」へと変わり、売電単価や手続き、メンテナンス義務が劇的に変化する可能性があります。

10kWの壁の境界線

既設パワコンの容量を超える発電設備を追加すると、発電ロスが発生したり、電力会社との再協議が必要になるケースがあります。

場合によっては系統連系が認められないリスクもあるため、事前に電力会社や施工店へ確認することが不可欠です。

まとめ - 家庭用太陽光発電の増設

家庭用太陽光発電の増設には、「既存システムへ太陽電池を追加する方法」と「新規設備として独立したシステムを導入する方法」の大きく2つのパターンがあります。

前者は費用を抑えやすく手続きも比較的簡単な一方、パワコン容量や過積載による発電ロスに注意が必要です。

後者は自由度が高い反面、売電条件の変更や系統連系の再申請など、検討項目が増えます。

増設は電気代削減や自家消費率向上といったメリットがある反面、屋根負荷や初期費用、設備制約などのリスクも伴います。

まずは、「あと何kW載せられるのか」「10kWの壁を超えないか」「今の屋根は追加の荷重に耐えられるか」を正しく把握することが第一歩です。

「我が家の場合は、どの方法が一番お得なの?」と迷われたら、まずは当社アイデンに無料のシミュレーションと屋根診断を受けてみることをおすすめします。

信頼できる販売工事店と相談し、将来の電気代上昇に左右されない安心な住まいづくりを始めましょう。