※2025年2月22日更新

電気代が高くなってきていて、住宅用太陽光発電を設置すべきか悩んでいる方はいませんか？

ただ、住宅用太陽光発電の基礎知識やメリットデメリット、相場価格や注意点がなになのか、わかりにくいですよね。

✅本記事の内容

✅本記事の信頼性

電気代の高騰の影響もあり、住宅用太陽光発電を設置される方は増えてきました。

この記事を見てもらえれば、住宅用太陽光発電の基礎知識やメリットデメリット、相場価格や設置後にかかってくる費用、そもそも設置して儲かるのかが理解できるようになります。

そもそも太陽光発電とは?

近年、世界的に再生可能エネルギーの導入が進められています。

その中でも太陽光発電はクリーンで持続可能なエネルギー源として注目されています。

特に日本では、2012年の「固定価格買取制度(FIT)」の導入によって急速に普及しました。

太陽光発電を普及させる理由は、大きく3つあります。

✅太陽光発電を普及させる3つの理由

・地球温暖化の対策のため

・エネルギー自給率を上げるため

・化石燃料の枯渇に備えるため

地球温暖化による異常気象で世界的に災害が増えてきており、化石燃料を使わない再生可能エネルギーをつかって経済活動をすることが重要です。

また、日本では島国で資源も少ないことから、太陽光発電をはじめとする再エネでのエネルギー自給率を高めていくことは急務になっております。

下のグラフは、2001年から2022年までの住宅用太陽光発電の導入件数を表しております。

2025年からは東京都の新築戸建てでは太陽光発電の設置義務化もスタートします。

さらに、2050年カーボンニュートラル目標の達成に向けて、政府が再生可能エネルギーの普及促進を進めており、太陽光発電の重要性がますます高まっています。

また、最近では電気代の高騰を背景に、家庭向けの太陽光発電を導入する動きが増えています。

発電した電気を自家消費することで電気代の削減が可能であり、長期的なコスト削減につながることから、特に一般家庭での関心が高まっています。

日本の気候特性として日照時間が比較的安定していることもあり、太陽光発電の導入は有効な選択肢です。

住宅用太陽光発電の仕組み

つぎに、住宅用太陽光発電の仕組みについて見ていきましょう。

なぜ太陽光で発電する?

太陽光発電は、太陽の光エネルギーを電気に変換する仕組みです。

ソーラーパネルに使用されている太陽電池(シリコン半導体)が光を受けると、電気を生み出します。

これは光電効果と呼ばれ、太陽光が半導体に当たることで電子が励起され、電流が流れる現象を利用しています。

発電された直流電力はそのままでは家庭用の電気として使用できません。

そのため、パワーコンディショナーという装置を使って交流電力に変換し、家電製品などに供給しま
す。

また、発電量が余った場合には電力会社へ売電することも可能で、余剰電力を有効活用する仕組みが整っています。

最近では、蓄電池を併用することで夜間の電力供給も可能になり、より効率的なエネルギー活用が実現できます。

必要な機器

住宅用太陽光発電システムを導入するためには、以下の機器が必要になります。

• 太陽電池モジュール

太陽光を受けて発電する装置で、シリコンを主成分とする太陽電池が多数搭載されています。
設置場所や屋根の形状によって適切なパネルを選定する必要があります。

• 接続箱

発電した電気を集約させるもの、太陽電池側に電気が流れないように安全管理されています。

• パワーコンディショナー

発電した直流電力を家庭用の交流電力に変換する装置で、発電効率を左右する重要な機器の一つです。

• 蓄電池(オプション)

発電した電気を蓄え、夜間や停電時に電力を供給するための装置です。

太陽光発電システムは、これらの機器が一体となって機能することで、安定した電力供給を可能にします。
導入時には、システム構成や設置場所の選定が重要なポイントとなります。

住宅用太陽光発電システムの4つのメリット

つぎに、太陽光発電のメリットを見ていきましょう。

結論からお伝えすると、下記4点が住宅用太陽光発電を設置したときのメリットです。

住宅用太陽光発電を設置される方は、電気代削減と売電収入が得られて経済的にお得ということを理解された方になります。

それぞれ１つずつのメリットをみていきましょう。

電気代削減ができる

1つ目が、電気代削減ができることです。

太陽光発電を導入する最大のメリットは、電気代の削減ができる点です。

自宅で発電した電気を使用することで、電力会社から購入する電力量を減らすことができます。

その結果、毎月の電気料金が抑えられ、長期的には初期投資の回収が可能となります。

また、日本では「再生可能エネルギー発電促進賦課金」という制度があり、これは電力会社から購入する電気料金に上乗せされる費用です。

しかし、太陽光発電によって自家消費の割合を増やすことで、買電量が減り、賦課金の負担も軽減されます。

さらに、電気料金の単価は年々上昇傾向にあるため、今後の電気代の高騰を見据えて早期に導入することが経済的に有利になる可能性があります。

売電収入を得られる

2つ目が、売電収入が得られることです。

発電した電気が家庭で使いきれない場合、余剰電力を電力会社に売ることができます。

FIT(固定価格買取制度)によって、発電した電気を一定価格で売ることができます。

2025年度に太陽光発電の売電権利を得たお客様は15円/kWhで10年間売電することが可能です。

しかし、近年ではFIP(市場価格連動型制度)への移行が進んでおり、売電価格は市場価格に応じて変動します。

FIP制度では、発電した電力を電力市場に販売し、市場価格にプレミアムを加えた形で収益を得る仕組みです。

これにより、発電量や市場の電力需給状況に応じた適正な価格で売電できるようになっています。

実際に、FIT(固定価格買取制度)も2026年度はこれまでとは異なり変則的な単価設定になりました。

2026年以降は、FITからFIPへの本格的な移行期間にもなり、売電収入を得られる方法は「固定」ではなく「変動」の時代に突入します。

災害時・停電時でも電気が使える

3つ目が、災害時・停電時でも電気が使える点です。

太陽光発電システムは、災害時や停電時にも電力を供給できる利点があります。

特に蓄電池を併設している場合、昼間に発電した電力を蓄えておくことで、夜間や停電時にも電気を利用することが可能です。

近年、日本では地震や台風などの自然災害が頻発しており、停電が発生するリスクが高まっています。

そのため、非常時の電源確保が可能な太陽光発電と蓄電池の組み合わせが注目されています。

特に、停電が長期間続くような災害時には、自宅での電力確保ができることが生活の安心につながります。

また、最新の太陽光発電及び蓄電池システムでは、AI技術を活用して電力使用量を最適化する機能もあり、災害時の電力供給をより効果的に管理することが可能です。

環境負荷を低減できる

4つ目が、環境負荷を低減できる点です。

太陽光発電は、火力発電と比較して二酸化炭素(CO2)の排出量が大幅に少ないため、地球環境への負荷を軽減できます。

特に、日本はエネルギー資源の多くを輸入に依存しているため、国内で再生可能エネルギーを確保できることはエネルギー安全保障の面でも重要です。

さらに、太陽光発電は水力発電や地熱発電と比べても、設置コストや期間が短く、個人宅への導入が比較的容易です。

近年では、環境意識の高まりとともに、企業や自治体が再生可能エネルギーの導入を進める動きが活発化しており、今後もその重要性は増していくでしょう。

また、国や地方自治体の「太陽光発電補助金」や「蓄電池補助金」制度を活用することで、導入コストを抑えながら環境貢献ができる点も魅力です。

住宅用太陽光発電システムの4つのデメリット

つぎに、太陽光発電のデメリットを見ていきましょう。

結論からお伝えすると、下記4点が住宅用太陽光発電を設置したときのデメリットです。

案外、見過ごされがちなのが、太陽電池を設置した後の近隣からの反射光のクレームになります。

太陽光発電を設置して後悔をすることがないように、事前にどのようなデメリットがあるのか詳しく見ていきましょう。

初期費用が高い

1つ目が、初期費用が高いことです。

太陽光発電システムの導入には、初期費用として数十万円から数百万円の投資が必要です。

ソーラーパネルやパワーコンディショナー、蓄電池などの機器に加え、設置工事費も発生します。

しかし、自治体によっては補助金制度を提供しており、これを活用することで導入コストを抑えることが可能です。

また、ローンやリース契約を利用することで、初期投資を分割払いにすることも選択肢の一つとなります。

定期的にメンテナンスが必要

2つ目が、定期的なメンテナンスが必要な点です。

太陽光発電システムは長期間使用するため、定期的なメンテナンスが不可欠です。

太陽光発電を設置してから1年後、その後は4年周期で点検をするように2017年の改正FIT法のガイドラインで決められました。

特にパワーコンディショナーは寿命が約10~15年程度とされており、適切な点検や交換が必要になります。

メーカーや施工業者によっては、メンテナンスサービスを提供している場合があるため、契約時に保証内容を確認することが重要です。

発電量が天候に左右される

3つ目が、発電量が天候に左右される点です。

太陽光発電は、日照条件によって発電量が大きく変動します。

曇りや雨の日は発電効率が低下し、夜間は発電できません。

地域によっては、冬季の日照時間の短さも影響を及ぼすため、蓄電池を併用して安定した電力供給を確保する対策が必要です。

設置環境に配慮する必要がある

4つ目が、設置環境に配慮する必要がある点です。

ソーラーパネルの設置には、屋根の強度や方角、周囲の建物や木々の影響を考慮する必要があります。

北向きの屋根では発電効率が低くなるため、設置に適した条件を満たすかどうか事前に確認することが重要です。

また、パネルの反射光が近隣住民に影響を与える可能性もあるため、設置前に十分な配慮が求められます。

反射光の影響があるのか気になる場合は、反射光のシミュレーションを無料で太陽電池メーカーが実施してくれますので、まずは販売店に確認することをオススメします。

住宅用太陽光発電の相場費用

つぎに、住宅用太陽光発電の相場価格を見ていきましょう。

太陽光発電の導入にかかる費用は一般的に25.5万円/kW(足場代含まず)とされています。

つまり、4kWのシステムを設置する場合、おおよそ100万円前後の費用がかかります。

また、屋根の形状や設置条件によって追加工事費が発生することもあるため、事前に見積もりを複数取得し、比較検討することが重要です。

当社は、太陽光発電の販売施工を担っているため、他販売店よりも安価に住宅用太陽光発電を販売することができますので、気になる方は当社にお問い合わせください。

経済産業省の資料や各メーカーの価格情報をチェックし、相場を把握することで、適正な価格で導入することが可能になります。

住宅用太陽光発電の補助金はあるのか？

つぎに、住宅用太陽光発電への補助金について見ていきましょう。

現在、国の補助金制度は基本的に存在しませんが、自治体ごとに補助金を提供しているケースがあります。

自治体の補助金は、設置費用の一部を補助するもので、補助金額や条件は地域によって異なります。

補助金を活用することで初期費用の負担を軽減できるため、導入を検討している方は、お住まいの自治体の公式サイトを確認し、最新の補助金情報を把握することが重要です。

また、「全国都道府県の各自治体の太陽光発電補助金一覧」でも各自治体ごとの補助金を確認することができます。

当社は、各自治体の補助金を活用して太陽光発電の販売を行っておりますので、補助金活用で太陽光発電の設置を検討されている方は、お気軽にお問合せください。

住宅用太陽光発電の定期点検費用はいくらなのか？

つぎに、住宅用太陽光発電の定期点検について見ていきましょう。

先ほども少し触れたように、2017年の改正FIT法により、太陽光発電システムの設置後1年後、その後4年ごとに定期点検が義務付けられました。

ちなみに、定期点検を義務付けされているのは、太陽光発電を所有されている方になります。

しかし、実際には定期点検を受けていない家庭が多いのが現状です。

理由としては、定期点検ができていないという理由で何か国からペナルティが実行されたという履歴がないためです。

ほとんどの方が、太陽光発電機器に何か不具合があったときに定期点検をされております。

定期点検の費用は約5万円/回(足場代含まず)とされ、主にパネルの汚れや破損、パ ワーコンディショナーの状態を確認する作業が含まれます。

また、パワーコンディショ ナーの交換費用は約20万円/台(工事費込み)となっており、長期的なメンテナンス計画を立てておくことが推奨されます。

ただ、パワーコンディショナを1回交換すると太陽電池は30年近くまで発電し続けるので、30年間は太陽光発電を使い続けられるメリットもあります。

住宅用太陽光発電の廃棄費用はいくらなのか？

次に、太陽光発電の廃棄費用について見ていきましょう。

太陽光発電の廃棄費用は、おおよそ6万円/kW(足場代別)が相場とされています。

ただし、近年では太陽電池パネルのリサイクル義務化が進んでおり、廃棄費用が変動する可能性があります。

また、設置したパネルは特に撤去せず、そのまま設置し続けることも可能です。

発電量が低下しても、自家消費の一部として活用することで節電効果を維持できるため、無理に撤
去する必要はありません。

今後のリサイクル制度の動向を注視しながら、適切な対応を考えることが重要です。

住宅用太陽光発電は儲かるのか?

最後に、住宅用太陽光発電は儲かるのかどうかを見ていきましょう。

太陽光発電が「儲かるかどうか」は、設置費用、売電価格、電気代削減額などを総合的に考慮する必要があります。

ただ結論としては、確実に儲かります。

何kWの太陽電池を設置したとしても、下記の表のように年間の経済効果(節電＋売電)が出ます。

相場価格である25万円/kWで購入できれば10年弱で初期費用は完済できて、残りの10年～20年は毎月利益が出る形です。

現在の売電価格はFIT制度の導入初期と比べて低下していますが、電気料金の上昇を考慮すると、自家消費による節約効果が大きなメリットとなります。

また、蓄電池を併用することで、発電した電気を効率よく利用し、さらに経済的メリットを高めることが可能です。

適切なシステムを選択し、長期的な収支計画を立てることで、十分な投資回収が見込めます。

まとめ－住宅用太陽光発電

今回は、住宅用太陽光発電の基本的なことをお伝えしました。

太陽光発電は、電気代の削減や環境負荷の低減、災害時の備えなど多くのメリットを持つ一方で、初期費用の高さやメンテナンスの必要性、設置環境への配慮が必要といったデメリットもあります。

改めて、住宅用太陽光発電のメリットとデメリットを見ていきましょう。

導入を検討する際には、補助金の活用や設置後の定期点検費用なども見据えた長期的な視点での投資回収を計画することが重要です。

ただ、太陽光発電は20年～30年は元気に発電し続ける商品になるため、定期点検費用を含めたとしても長期的な視点でみれば確実に儲かる商品になっています。

また、信頼できる施工業者を選ぶことも大切です。

業者によってはアフターメンテナンスや保証内容が異なるため、契約前に細かく確認することをおすすめします。

当社は、これまでに数万件の住宅用太陽光発電の工事をしている実績がある販売店です。

各ご家庭にあった最適な太陽光発電のご提案が可能ですので、太陽光発電に少しでも興味を持ちましたら、お気軽にお問合せください。

高い電気代に毎月頭を抱えることがなくなり、むしろ売電収入が入る生活が手に入ります。